ロボット支援手術…日本での現状と将来性

がん診療最前線
岡部寛先生

 がんの治療法は日々進歩していますが、がんが局所にとどまっているうちは手術で切除してしまうのが、多くのタイプのがんにとって最も有効な治療であることは今でも変わりありません。

 一方、手術は一時的に体にダメージを与えるため、肺炎などの合併症を引き起こし、術後の体力低下につながることもあります。こうしたダメージを抑えるため、普及が進みつつあるのが「ロボット支援手術」です。8㍉程度の小さな傷から体内に挿入されたカメラと細かい操作が可能な手術器具を自在に操ることができ、複雑な手術手技を精密かつ安全に行うことができます。

 日本では2012年に前立腺がんに保険適用となったのを皮切りに、現在では食道・胃・直腸・膵臓・肺、膀胱・腎・子宮などの多くのがんに適用が拡大されています。安全性を担保するために手術数など一定の施設基準を満たす病院のみで保険診療が認められていますが、手術支援ロボットを導入する病院は年々増えています。

 導入の主な目的は、手術の質や安全性を高めることにありますが、その将来性が期待されていることも導入の大きな理由になっています。

 既に技術的には、画像データを処理して手術中に正確な切除が行えるようにナビゲーションを行ったり、手術シミュレーションにより手術手技の習得効率を高めたり、難しい手術を遠隔地から支援することなどが可能です。人工知能の搭載も盛んに研究されています。

 現在はアメリカで開発された「ダビンチ」が世界的に使用されていますが、導入のコストが高いことが問題でした。最近国産の手術ロボットも開発・販売が始まっており、今後より性能が高いロボットが普及してコストも下がることが期待されています。

新東京病院 消化器がん腹腔鏡・ロボット手術センター長 岡部 寛 先生

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